株式会社ユタカファーマシー 企業情報
会社沿革
| 平成元年5月 | 創業者 高木 裕が、株式会社ユタカファーマシー設立 「ドラッグユタカ養老店」開店 |
|---|---|
| 平成6年3月 | 滋賀県内初となる「ドラッグユタカ365店」を開店 |
| 平成7年7月 | 岐阜県大垣市昼飯町498番地の1に本社移転 |
| 平成9年9月 | 専門調剤薬局１号店として「ユタカ調剤薬局山手」を開局 京都府内初となる「ドラッグユタカ宇治木幡店」を開店 |
| 10月 | 福井県内初となる「ドラッグユタカ敦賀店」を開店 ドラッグユタカホームページ開設 |
| 平成10年12月 | 「ドラッグユタカ物流センター西濃（TC）」開設。 |
| 平成12年12月 | 愛知県内初となる「ドラッグユタカ時之島店」(愛知県一宮市)を開店 |
| 平成13年4月 | ＤＩ室＝ドラッグ・インフォメーション室を設置 |
| 8月 | 岐阜県大垣市林町十丁目1339番地1に本社移転 |
| 10月 | ドラッグユタカポイントカードサービスを導入 |
| 平成14年4月 | 奈良県内初となる「ドラッグユタカ押熊店」を開店 |
| 9月 | 携帯メールサービス”ユタカメール倶楽部”を開始 |
| 10月 | 大阪府内初となる「ドラッグユタカくずは店」を開店 |
| 平成15年4月 | 大規模在庫型物流センター（ウエルネッセ流通センターＲＤＣ中部）を開設 |
| 平成16年5月 | 株式会社富士薬品と業務資本提携締結 |
| 平成16年11月 | ホームページ上において、通信販売開始 |
| 平成17年4月 | 「ドラッグストアQ&A」 第1刷 発行 |
| 10月 | 新コーポレートアイデンティティー（C.I）のトレードマーク変更開始 |
| 平成18年2月 | クレジットカード取扱いを全店舗で開始 |
| 平成18年7月 | 「子ども110番のお店」としての活動を全店で開始 |
| 平成19年11月 | 大垣市及び西濃4町と「災害時における徒歩帰宅者支援に関する協定」を順次締結 |
| 12月 | 大垣市及び岐阜県内9町と「災害時における生活必需物資の供給に関する協定」を 順次締結 |
| 平成20年1月 | 彦根市及び滋賀県内3市町と「災害時における生活必需物資の供給に関する協定」を順次締結 |
| 3月 | 関西広域連合及び愛知県と「災害時における徒歩帰宅者支援に関する協定」を 順次締結 |
| 10月 | 会社設立20周年を記念して記念式典を実施 |
| 平成21年9月 | 介護施設支援事業を開始 |
| 平成22年8月 | 新規事業開拓のため、100%出資子会社として「株式会社ハイウッドコーポレーション」を設立 |
| 平成23年4月 | 京都府10市町村と「災害発生時における物資の供給に関する協定」を締結 |
| 平成23年5月 | 「ドラッグストアQ＆A Pert2」発行 |
| 平成23年6月 | 羽田洋行が代表取締役社長に就任 |
| 平成24年3月 | 全店にAED（自動体外式除細動器）導入 |
| 平成24年7月 | 当社独自のポイントシステムを廃止し、共通ポイントサービス「Tポイント」を導入 |
| 平成25年12月 | 創業家の株式譲渡により、株式会社富士薬品の子会社となる |
| 平成26年1月 | 100%出資子会社の株式会社ハイウッドコーポレーションの社名を、 「株式会社B-Wellコーポレーション」に変更 |
| 平成26年11月 | ドラッグユタカ全店にて、電子マネーサービス「Tマネー」を日本全国で初めて サービス展開開始 |
| 平成28年4月 | 株式会社東海セイムス（三重県松阪市）との間で地域戦略の明確化と経営の効率化を目的とした店舗譲渡を実施 |
| 平成30年6月 | 浅井家康が代表取締役に就任 |
| 平成30年8月 | 株式会社日栄（神奈川県藤沢市）との間で地域戦略の明確化と経営の効率化を目的とした店舗譲渡を実施 |
| 令和元年11月 | 200店舗目となるドラッグユタカ亀岡並河店を京都府に開店 |
| 令和元年12月 | 岐阜県海津市と「災害発生時における物資の供給に関する協定」を締結 |
| 令和2年1月 | あま市と「高齢者地域見守り協力に関する協定」を締結 |
| 令和2年12月 | 岐阜県瑞浪市と「災害時における応急生活物資の供給に関する協定」を締結 |
| 令和3年10月 | 株式会社太陽堂（京都府舞鶴市）を吸収合併 |
